さてきのうからのつづきであります。
きのうはアメリカでの住宅取得プロセスを対比的に見たのですが、
世界標準的にはたぶん、アメリカのようなスタイルが一般的だろうと思います。
そもそも住宅を選択するという行為は、専門的判断力が不可欠なモノ。
だからこそ、住宅取得者がわざわざ物件価格の２〜４%という
高額な費用を掛けて「不動産エージェント」を雇うという
重要なワンステップが社会的システムとして組み込まれている。
現にそこに建っていて、容易に実物を確認できる
建て売りや中古住宅がメインの住宅市場においてすら、
そのような市場構造が出来上がっているのですね。
顧みて、それとは比較にならないほど高度に「住宅知見」が要求される
新築注文戸建てという住宅取得方法がメインである日本市場で、
住宅取得者は、なにをもって「情報のよすが」としているのか？

上のグラフは、きのうの円グラフから、
人的情報取得以外の、住情報接触の「メディア」を抜き出したモノ。
・住宅展示場　　48.4％
・インターネット　　16.9％
・住宅雑誌　　13.0％
・新聞チラシ　　12.3％
というようになっています。
これが、日本での「住宅選択」の主要な情報源になっている。
ただし、「新聞チラシ」はまったくの一方通行であり、
少なくとも比較検討しうる情報源とは言いがたいものがある。
そうすると、住宅展示場・インターネット・住宅雑誌というのが
基本的な、日本における「住情報」の核心を形成しているといえる。
この調査データで国交省が規定した「住宅展示場」とは具体的には
なにを指しているのか、必ずしも明瞭ではない。
たぶん大手ハウスメーカーが主体になっている集合型が主体でしょうが
土日に行われる散在型の、実際に注文して建てられた
「完成現場見学会」というものもそこには含まれているでしょう。
もしそうでないとすれば、国交省担当者の見識が疑われる。
このように広く判断すれば、大手ハウスメーカーと地域工務店・建築家との
競合不利はそう大きくはないとも言えるけれど、
やはり大きな「住宅展示場」への参加には、多大なコストがかかり、
資本規模による競争条件の不利は、現存している。
そういうなかでインターネット広報戦略は、いよいよその重要性を増している。
そして「住宅雑誌」という存在も、非常に大きな存在といえると思います。

どちらにせよ、
住宅取得希望者、日本では「新築注文戸建て」希望者に対して
可能な限り、ホンモノを選択しうるような「不動産エージェント」機能を
住宅に関わる人間は心がけていかなければならないと思います。

Posted on 5月 7th, 2016 by 三木 奎吾
Filed under: リプラン＆事業