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【住宅への情報接触「メディア」は?】

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さてきのうからのつづきであります。
きのうはアメリカでの住宅取得プロセスを対比的に見たのですが、
世界標準的にはたぶん、アメリカのようなスタイルが一般的だろうと思います。
そもそも住宅を選択するという行為は、専門的判断力が不可欠なモノ。
だからこそ、住宅取得者がわざわざ物件価格の2〜4%という
高額な費用を掛けて「不動産エージェント」を雇うという
重要なワンステップが社会的システムとして組み込まれている。
現にそこに建っていて、容易に実物を確認できる
建て売りや中古住宅がメインの住宅市場においてすら、
そのような市場構造が出来上がっているのですね。
顧みて、それとは比較にならないほど高度に「住宅知見」が要求される
新築注文戸建てという住宅取得方法がメインである日本市場で、
住宅取得者は、なにをもって「情報のよすが」としているのか?

上のグラフは、きのうの円グラフから、
人的情報取得以外の、住情報接触の「メディア」を抜き出したモノ。
・住宅展示場  48.4%
・インターネット  16.9%
・住宅雑誌  13.0%
・新聞チラシ  12.3%
というようになっています。
これが、日本での「住宅選択」の主要な情報源になっている。
ただし、「新聞チラシ」はまったくの一方通行であり、
少なくとも比較検討しうる情報源とは言いがたいものがある。
そうすると、住宅展示場・インターネット・住宅雑誌というのが
基本的な、日本における「住情報」の核心を形成しているといえる。
この調査データで国交省が規定した「住宅展示場」とは具体的には
なにを指しているのか、必ずしも明瞭ではない。
たぶん大手ハウスメーカーが主体になっている集合型が主体でしょうが
土日に行われる散在型の、実際に注文して建てられた
「完成現場見学会」というものもそこには含まれているでしょう。
もしそうでないとすれば、国交省担当者の見識が疑われる。
このように広く判断すれば、大手ハウスメーカーと地域工務店・建築家との
競合不利はそう大きくはないとも言えるけれど、
やはり大きな「住宅展示場」への参加には、多大なコストがかかり、
資本規模による競争条件の不利は、現存している。
そういうなかでインターネット広報戦略は、いよいよその重要性を増している。
そして「住宅雑誌」という存在も、非常に大きな存在といえると思います。

どちらにせよ、
住宅取得希望者、日本では「新築注文戸建て」希望者に対して
可能な限り、ホンモノを選択しうるような「不動産エージェント」機能を
住宅に関わる人間は心がけていかなければならないと思います。

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