写真は国総研・田島さんの講演からのデータ。
ことしになって、このようなデータ、わたしたちにも目に触れる機会が増えてきました。
新潟から右側は年平均気温がだいたい16度前後の都市。
仙台が12度くらいで、札幌は８度。
そういう年平均気温の違いに沿って、家庭からの排出量が変化しています。
寒冷地のわれわれにとっては、暖房用の部分が半分以上を占めているわけで、
この部分の削減と言うことが主要なテーマになりますね。
一方で、国全体で考えれば、人口の８割以上を占める地域での削減を考えれば
照明や、家電、さらに給湯の部分が総量として考えると大きい。
そうしたことから、ヒートポンプ技術が緊急的なテーマになるわけですね。
給湯の部分が削減されるというのは、エコキュートが期待の星になる。
家電製品も、古いタイプのものから
最新のものに買い換えれば省エネタイプに変わっているので、
CO2削減という意味からは、効果が大きい。
で、こうした部分については寒冷地での暮らしでも恩恵は大きい。
ただし、ヒートポンプ技術が寒冷地用開発がどんどん進歩することが不可欠。
一方で、暖房用消費エネルギーの削減っていうのは
住宅の性能の改善が不可欠なテーマになる。
性能が向上しなければ、快適性を犠牲にしない限りCO2削減は実現しない。
このことは北海道で実現することのメリットも確かに大きいのだけれど、
人口が８割以上占めている地域でも、北海道の3割程度は使っているわけで、
その効率を上げるというのは、国全体で考えれば、相当に大きい。
事実、北海道で暖房用のエネルギーを半減させようという
Q1.0運動で実現する住宅性能レベルは
そのまま、温暖地域で実現すると、
暖房用エネルギーが、ほぼ無暖房レベルに近づいていく。
人口の５％地域で半減するよりも、人口の８割の地域で低減することの方が
省エネ効果は高くなるという道理。
たぶん、これらの両方からのアプローチが相まって効果が上がっていくのでしょう。
住宅の新築はもちろんだけれど、
このように見てくると、既存住宅の性能向上というのは、
国全体で考えてもきわめて緊急性が高い。
寒冷地域がそうした手法を開発して、温暖地に普及させていく、
というアプローチは、必要不可欠になってくるということが言える。
まぁ、日本の寒冷地人口って、
北海道・東北・日本海側北部地域など、だいたいが２割と推計できます。
ちょうど国全体で考えれば寒冷地・温暖地の比率って２割・８割になるわけですね。
よく、２ー８の理論って言われることがあります。
そうした知恵で、いろいろ考えていくのも面白いかも知れないかなぁと
最近考えはじめております。

Posted on 4月 16th, 2008 by replanmin
Filed under: 住宅性能・設備