きのうから新住協総会が大阪で開かれています。
わたしどもでは「Replan関西版」も発行しているので、北海道から参加ですが
認識的にはどうも「両端を持している」感じでの参加であります（笑）。
で、昨日は懇親会で大盛り上がりで、なお本日は「バス見学会」参加。
ということで、そもそも睡眠時間も少ない中、
既報のように、前真之東大准教授から「北海道のエネルギー危機」について
学生さんとの「授業対話」企画が持ち込まれていて、
その資料が大量にWEBで送られてきた（！）。
そのどれもが興味深い内容で、まったく時間がありません（泣）。
で、本日のブログ更新は、速報的なカタチで入れといて、
また時間を確保できてから、追加的にテーマを深めるようにしていきたいと思います。

きのうの新住協の研究集会でもっとも興味深かったのが、
表題のようなテーマ、パネルディスカッションであります。
「全室冷房」という概念は、いま、日本の住宅シーンではメインの考え方ではない。
そもそも北海道で「全室暖房」が先導的に実現しているのに、
行政側としては、「暖房室・非暖房室」というような考え方が基本であり、
ZEH基準のエネルギー計算では、暖房面積をより「小さく」計算した方が
基準をクリアさせるという意味ではより有利に働くようになっている。
しかし、ユーザー側からすれば生活の質で考えれば現実から後退している。
基本的に住宅市場が、より高満足度の全室暖房に向かったのに、
制度側から、後退圧力が来ているような状況。
しかし、住宅性能進化の最前線に位置する新住協メンバーからすれば、
この全室暖房は、不可逆的なユーザー志向だと認識しているし、
より合理的な技術の進化方向であることはあきらか。
で、そういった先進的な家づくりのメンバーのさらなる志向として
この「全室冷房」というチャレンジは自然発生的に生まれ出てきた概念といえる。
この発表では、非寒冷地、関東・関西・中国地方などのメンバーが
パネラーとしてそれぞれの技術的チャレンジの様子を公開してくれました。

わたしとしては、寒冷地側の印象感覚もあって、
こうした議論展開にはまことに新鮮な驚きがありました。
北海道では、議論されていた蒸暑期室温湿度での
「27-29度、45-50%」というような内容自体が認識の想定外論議。
北海道では温暖化とはいっても、外気温が30度を超え湿度が70-80%
というような気候はむしろ「待望する」季節感であり、
そういう気候環境も10日もあればいいほう。
なので、その外気候環境が数ヶ月も継続して、怨嗟の対象になる実感に乏しい。
まことに、オドロキの発表だったというのがホンネであります。
さて、きょうはここまでであとは、時間を見ながらとします。
＜写真はダイシンビルド・清水さんの発表データから＞

Posted on 10月 4th, 2018 by 三木 奎吾
Filed under: 住宅マーケティング, 住宅性能・設備